斎藤幸平『人新世の「資本論」』

書評 社会主義

　リモート読書会は、斎藤幸平『人新世の「資本論」』だった。

 

人新世の「資本論」 (集英社新書)

人新世の「資本論」 (集英社新書)

 

 

　その中身は、

  1. 気候変動が人の生活に与える影響はこのままいくと限界になる。
  2. 気候変動はSDGsやグリーン・ニューディールのような資本主義を修正する立場では対応できない。
  3. 無限の価値増殖を求める資本主義体制の変革（社会主義・コミュニズム）なしには気候変動は止められない。
  4. しかしコミュニズムであっても経済成長を前提とする従来のものではダメで、脱成長のコミュニズムでなければならない。
  5. 脱成長のコミュニズムの中身は、国家主義でなく、生産と労働を変革し、生産手段を「コモン」として管理する民主主義である。
  6. その動きは世界のいたるところではじまっている。
  7. マルクスは『資本論』執筆後に、生産力至上主義・西欧中心主義・進歩史観を脱し、脱成長の見地にたどり着いた。新MEGA研究で明らかになった。

というものである。

　まず、初めに斎藤の本書についての違和感を書いておこう。

　そのあとに、本書の優れていると思った点を書く。

 

「破滅」が「タイムリミット」で迫っているなら「気候毛沢東主義」すらありうるのでは？

　ぼくは2000年代の最初の頃に共産主義について講義をしたのだが、要するに「環境破壊が地球やそこに住む人間の生活を破滅させるなら、その理由だけでも経済は理性的に管理されざるを得ないよね」ということを考えた。

　その意味では、現実に気候変動の破滅的影響が存在し、その影響についてもし資本主義の枠内の改革では対応できないのであれば、それは社会主義・共産主義に進むしかなかろう、というのはとてもよくわかる。

　だって対応しなけりゃ、めちゃくちゃな打撃を受けるんだぜ？

　というか、斎藤自身も

政治は必要だし、気候変動対策のタイムリミットを前にトップダウン型の対策も求められている。（斎藤『人新世の「資本論」』Kindle No.3108-3109）

と述べているように、国家権力の強い発動、斎藤が言うところの「気候毛沢東主義」（気候変動を口実にした国家権力による強力な管理体制）すら必要になってくるのではないか。なぜなら「タイムリミット」が存在する地球と人類全体が破滅的影響を免れるにはそれしかない、というのが論理的帰結になるはずだ。

　さらに言えば、「一国気候毛沢東主義」では「タイムリミット」はクリアできないはずであり、世界全体で「気候毛沢東主義」の発動が必要だとすれば、それは世界革命——「気候コミンテルン」すら必要ではないのだろうか。

　ぼくは皮肉で言っているのではない。

　今回のパンデミックの事態を受けて、WHOの「科学的」指示のもとで、程度の差はあるにせよ、各国で相当に強力な国家権力を発動しての感染防止管理が行われている。それは斎藤も

中国や欧州諸国は、全国民の健康を重視しながら、国家権力の強い発動のもとコロナ対策を行った。これは、③〔気候毛沢東主義のこと——引用者注〕の統治形態にあたる。感染拡大防止を理由に、移動の自由、集会の自由などが、国家によって大幅に制限されることになったのだ。（斎藤前掲書KindleNo.2937-2940）

と認めている通りだ。 もちろんそれが斎藤の言うように民主主義的に行われればそれに越したことはないのだが、生存条件に関わることが「タイムリミット」とのせめぎ合いとなっている場合に「そんなことは言ってられない」という、まさに「非常事態」となりうるのかもしれないのである。

　この問題をクリアするためには、どれほどの「破滅的影響」があるのかということとと、どれほどの「タイムリミット」が残されているのか、ということが個別科学によって検証されるほかない。

 

脱成長かどうかは焦点

　もう少し手前に戻ってみる。

　そもそも脱成長をしなければプラネタリー・バウンダリー（人類の活動がそのポイントを超えると取り返しがつかない不可逆的・急激な環境変化に陥る限界のこと）を超えてしまうのかどうか。

　超えるなら脱成長を認めるしかない。

　超えないならグリーン・リカバリーや修正資本主義で行ってもよい。

　これを検証するのは個別科学の領域となる。

　もちろん、個別科学がイデオロギーから自由であるはずはなく、そこにどんな前提や粉飾が隠れているのかは十分に警戒して吟味されないといけないのだが。

　それにしても、政治勢力として「脱成長」をスローガンとして認めるかどうかは、その政治勢力の政治生命にかかわるといっていいだろう。軽々に言えることではない。少なくとも2021年新春の現在、日本において「脱成長」を掲げることは、政治的な死すら意味する。

　左翼は成長が嫌いかどうかを2013年にぼくは論じたが、そのさいのぼくのスタンスは明らかに成長を必要とするというものだった。

kamiyakenkyujo.hatenablog.com

　もし今「脱成長（のコミュニズム）でなければ生き残れない」と言うのであれば、それは認めるしかないのだが、相当の構えが必要になる。

　例えば上記に関連して言えば、日本共産党は現在、政権交代の柱にしている「５つの提案」の１つは明確に「グリーン・リカバリー」論である。

www.jcp.or.jp

 

　社民党は2008年（今から13年前）では「グリーン・ニューディール」を求めている。

www5.sdp.or.jp

 

　立憲民主党もグリーン・ニューディールを肯定的に評価している。

www.kou1.info

　斎藤は、大雑把に言えば、カーボン・バジェットに残された成長は発展途上国のために使うべきであり、先進国はもはや脱成長しかないとしている。

　繰り返すけど、これを認めるかどうかは、個別科学の結論に基づく議論しかない。

 

マルクス解釈もすぐには受け入れられない

　斎藤のマルクス解釈は“マルクスは脱成長論者で脱西洋中心主義者で脱進歩史観論者だ”というものだ。

　率直にいって、にわかには信じがたいものがある。本書を読んだ限りでも、ぼくにはほとんど説得的な要素がなかった。

　しかし、なにせこれは新書である。

　斎藤は新MEGA編集を踏まえた研究でドイッチャー賞までもらっている人だから、ぼくが彼の本格的な研究を読みもせず、新書を斜め読みした程度であれこれは言えないのだろう。この点は保留しておく。

　リモート読書会参加者の一人、Aさんと議論したのだが、Aさんにとってはマルクスがどう考えていたのかということはどうでもいいことだった。「結論として私たちと同じようなところに着地しているんだから」というのである。

　ぼくとしても、マルクスがすでに『資本論』でリービッヒの研究に刺激を受けて、資本の無限の価値増殖欲求は物質代謝を撹乱すると考えていた段階で、19世紀の人間にしては先進的な生産規制論を持っていたと思った。だが、それが気候変動時代にも対応する成長論なのか、それとも脱成長論なのかは、後知恵にすぎる議論ではないかと思ったものである。

kamiyakenkyujo.hatenablog.com

　斎藤は、従来のマルクス主義との差別化をはかろうとしすぎて、あまりにも過大な役割をマルクスに追わせているのではないかと思った。そしてこれまで登場している左派の潮流に否定的すぎるのではないかとも感じた。

　次の読書会では田川建三の『イエスという男』をやるんだが、その最初の章でイエスは「逆説的反抗者」だとして、ユダヤ教を批判するときに、聞くものにとってはあまりに極端に聞こえる逆説的な反抗の言説を繰り返していることが取り上げられていて、「これって、斎藤幸平やん…」と思わずにはいられなかった。

 

　まあ、とにかく斎藤の研究をきちんと吟味するまでは保留なんだけどね！

 

 

市場と企業についての評価をはっきりさせるべきだ

　読書会で表明したことだが、斎藤の本において、ぼくとして気になるのは、

  1. 新社会の方向として協同組合に期待をかけ過ぎ
  2. （資本主義システムではなく）市場・市場経済および利潤追求をする企業体そのものをどうするか（なくしていくのか、改革していくのか）についての評価がほとんどない
  3. 成長の定義が曖昧

などの点である。3.はAさんからの指摘で強く思った点である。

　1.は企業における雇用とは違い、資本家・労働者という関係ではなく、成員が平等な立場で参加している形態である。そこには生産における民主主義があるというわけである。

　いかさま、協同組合は確かに一つの可能性ではある。

　しかし、それがトレンドとなって社会の主要な形態になるかどうかは未知数である。生産における協同組合は、少なくとも日本ではそれほど大きな広がりを見せてはいない。*1

　マルクスは資本主義のうちに生まれる新しい生産様式への「過渡形態」として協同組合だけでなく、株式会社の形態にも注目していた。つまり生産において生産者が主人公になる様々なチャンネルに目配せをしていたのである。

　ジャーナリストの松竹伸幸は、レーニンのネップを研究した際に、協同組合について次のように述べた。

…マルクスやレーニンが協同組合を強調したからといって、現在の日本に生きる人びとが社会主義とは協同組合を前進させることなのだと考える必要はまったくない。マルクスやレーニンが、目の前に存在するものから将来社会の形態を洞察したように、日本の現実をふまえて考えればよいのである。　

　たとえば、第二次世界大戦以降の資本主義においては、協同組合企業というものは目を見張るような発展をみせずに、逆に、株式会社がどんどん力をもつようになっていった。同時に、そういう力を得た株式会社を国民がどう規制していくのかが問われるようになった。
　株主となって発言権を得るというのも、その一つである。問題のある商品を生産している企業には投資しないというやり方も生みだされた。それらをつうじて、企業の社会的責任という概念が誕生し、消費者、従業員、地域、環境に対する責任を企業がどう果たしていくのかが問われるようになった。

　現在、ポスト資本主義の道を探っていくうえでも、資本主義の枠内の改革をめざしていくうえでも、大切なことは目の前の現実である。その現実のなかに、新しい社会の要素があるのかないのかを見極めることが、変革を成し遂げるうえで不可欠なのである。株式会社というのものを、そういう目で分析し、考察する必要がある。（松竹『レーニン最後の模索』p.128）

 

　斎藤は、商品という形態を人工的な希少性をつくりだすものとして批判し、協同組合を利潤追求体としての企業に対置する。ではその場合、商品という形態は駆逐されるのか、そして企業という形態は全て協同組合に取って代わられるのか。

　ぼくが斎藤に抱く疑問の中心として、「一体、斎藤は商品と企業、つまり市場と資本を認めるのか、廃絶するのか」ということがある。

　市場や資本が、新しいものに徐々に置き換えられていくのはいいとしても、完全に一掃すべきなのか、あるいは主要形態として残すのか。

　斎藤が上げている電力、住宅、食料、水などの限られた分野なら確かにそういうものに置き換えられるのは可能だろう。しかし、世の中にどれほどの種類と数の商品があると思っているのか？　それを全て商品という形態の廃絶で応えるのだろうか？　また企業はどうなのか？　現在の利潤追求としての株式会社、いや421万ある企業は全て協同組合に置き換えられるのだろうか？

 

　ぼくはコミュニストであるが、市場経済を廃止することは想像できない。そして利潤追求体である資本ですらその廃絶は考えていない。

　どこにどれだけの商品をいつ届けるかという配分は市場無しには今のところ想像できない。いかにそれがコンピューターによって理性的に解決されるにせよ、やはりプレイヤーによる市場でそれを決めるのだ。まさかあらゆる商品についてそれを「民主的」に決定させるとでもいうのだろうか？

  また、人が自由に起業し、生産の刺激として利潤を絶対に考えてはいけないということはあるまい。その完全な否定は経済の活力を失わせる。資本という「存在」を否定するのではなく、社会や職場からの規制によってその止揚をはかるべきであろう。

 

　企業＝資本が利潤追求をしたとしても、それが労働者を過酷に働かせたり、環境を壊したり、お年寄り相手に不当な儲けを上げたりしないようにするためには、国家権力を背景にした法律と政策の力がある。斎藤はこれをジジェクを引用しつつ無力なものだと考えているようだが、それは20世紀から21世紀にかけての人類の進歩を全く見ないものだと言わねばならない。

 

 

　ぼくは、無限の価値増殖の衝動を持つ資本を様々なチャンネル（国家、自治体、市場、生産現場）によってコントロールすることが資本主義（利潤第一主義）の止揚なのであって、それこそがコミュニズムの核心であると考えている。紙屋流のコミュニズム観である。市場や資本そのものをなくしてしまう、つまり廃絶してしまうことは非現実的であり、社会発展の法則にかなっていない（はい、もしもし、こちら進歩史観です！）。

　協同組合が勢いを増して、様々な企業に一定程度取って代わることはあるかもしれない。しかし、少なくとも現時点でそれが全ての企業体と置き換わるとは考えにくい。

　それに、個々の生産現場（協同組合）が「民主化」されたとしても、社会全体を理性的に運用することは、個々の現場だけではできはしない。それはやはり政府が必要であり、政府そのものの民主化がなければ達成できない。

　これらが時には同じ方向で、時にはお互いが批判し・牽制しあって、その合成力が社会全体の理性的管理を可能にするのではないか。したがって国家（権力）や自治体による管理を否定する必要もないし、また他方でそれを過大に考える必要もない。

 

　同様に、斎藤は協業の廃止まで主張している。協業が資本による労働の包摂によって労働疎外を引き起こすからだというのだが、ここまでいくともはや反進歩という他ない。協業を否定して、例えば鉄鋼や造船などといった重厚長大な産業の生産物は生産できるのだろうか。疑問だ。仮に協業における疎外が解消できないとしても、「出来うる限りその時間を短くして、余暇を自由に過ごす」という構想でなぜいけないのだろう。協業が地上から根絶されたら、どれほど人類は時間を後退させねばならないのか。*2

 

 

刺激的な情報が多い

　以上が斎藤の本を読んでの疑問である。

　では斎藤の本は疑問だらけかといえばそんなことはない。

　「フィアレス・シティ」（恐れを知らぬ都市）としてバルセロナ市の気候非常事態宣言が経済モデルを根底から変えようとする野心的なものだという話など、斎藤の新書に書かれた個別の情報は役に立つものが多かった。このバルセロナの話は斎藤が出演したNHK「100分de名著」の「資本論」の最終回でも映像として取り上げられていた。

　斎藤は、同市の「宣言」を高く評価する。

この宣言は、「気候変動を止めよう」という薄っぺらいかけ声だけに終わるものではない。二〇五〇年までの脱炭素化（二酸化炭素排出量ゼロ）という数値目標をしっかりと掲げ、数十頁に及ぶ分析と行動計画を備えたマニフェストである。（斎藤前掲書KindleNo.3444-3447）

行動計画には、包括的でかつ具体的な項目が二四〇以上も並ぶ。二酸化炭素排出量削減のために、都市公共空間の緑化、電力や食の地産地消、公共交通機関の拡充、自動車や飛行機・船舶の制限、エネルギー貧困の解消、ごみの削減・リサイクルなど、全面的な改革プランを掲げている。その内容は、飛行機の近距離路線の廃止や市街地での自動車の速度制限（時速三〇キロ）など、グローバル企業と対峙しなくては実現できないものも多く、「フィアレス・シティ」の闘う姿勢が表れている。ここには、経済成長ではなく、市民の生活と環境を守るという意志がはっきり読み取れる。前章で見た、晩期マルクスの脱成長社会のエッセンスである「価値」から「使用価値」への転換をここには見出すことができるのだ。（同前KindleNo.3448-3455）

　福岡市は、最近温室効果ガスを2040年までに「実質ゼロ」にするという表明をした。しかし、その計画はいまだにない。最近、そのことに関わる住民請願の審査があったのだが、なぜ国の2050年ではなく2040年なのかとその根拠を正しても、市側は根拠を答えることができなかった。同じく2021年２月1日に開かれた都市計画審議会で、「天神ビッグバン」でビルの建て替えをする地区計画が審議され、業務床が1.5倍にも膨れあがり、市として前述の「宣言」をしているにも関わらず、市側は新しいビルの床単位あたりのエネルギー量も、ビルとしてのガスの総量も答えることはできなかった。まさに「薄っぺらいかけ声」そのものである。

宣言の起草プロセスも、同様である。二〇〇あまりの団体から三〇〇人以上の市民が参加した「気候非常事態委員会」での検討を通じて、宣言は執筆されたのだ。自然エネルギーの公営企業（BarcelonaEnergia）や住宅公団などでの業務に従事する人々も、ワークショップに参加した。（同前KindleNo.3481-3483）

　福岡市における計画策定への市民参加はせいぜいパブリックコメント止まりで、委員会を作って徹底した市民参加で作り上げたバルセロナとは比べ物にならない。

 

　斎藤の本によれば、バルセロナでは、オーバーツーリズムによって住民の負担が大きくなり、住宅が民泊に変わって、住む場所がなくなる住民も生まれてきているという。

　NHK番組のナレーションによれば、バルセロナでは次のように対策をとった。

2019年までの5年間でおよそ40％も家賃が上昇しました。それまで住んでいた人は高い家賃が払えず退去。住宅という富が民泊という商品になることで人々の生活を脅かしていったのです。そこで バルセロナ･イン･コモン（バルセロナ市の与党）は取り締まりを強化。違法で営業していた民泊 4900件に営業停止命令を出し、さらに低所得者世帯が安定的に暮らせる公営住宅の増設をする法律を制定しました。市民が自分たちの手で住宅というコモンを共同管理する——マルクスが唱えたアソシエーションにも通じる考えです。

　オーバーツーリズムや民泊に苦しみ、市営住宅を一切新築しようとしない福岡市とは正反対の姿勢である。

　このような情報がたくさんあるという点だけをとっても、斎藤の本書が刺激的な本であることは間違いない。

 

 

 論争と実践を分ける冷静な態度

　斎藤の同書にはグリーン・リカバリーとかSDGsなんて欺瞞だ、従来左翼の、成長に拘泥した生産力至上主義はダメだということがたくさん書かれている。

　理論や原則については大いに論争すべきなのでこういう議論は歓迎である。

　実際斎藤は本書で激しく批判している「ラグジュアリー・コミュニズム」についての本を推薦している。論争を歓迎しているのだろう。

　他方で、本書では「グリーン・ニューディール」を掲げ、結局経済成長論に取り込まれているとしてその限界性を指摘しているコービンの本を推薦している。

 

　また、斎藤は本書では「資本を課税によって抑え込もうとすればするほど、国家権力が増大」するとしてピケティの課税による資本の抑制を批判しているが、ツイッターを見ると、富裕税をけしかけている。

  つまり、原理的な議論は議論としてやるけども、そのプロセスでの共闘・共同は大いにやるべきだと斎藤は考えているのではないか。

　もしそうだとすれば、それはとても貴重な態度だ。そういう冷静な対応がSNS界隈では（はおろか政治のメインでも）本当にできなくなっている。原理論では大いに論争しつつ、当面の実践ではこうした人とも協力・一致できればいいなとぼくも思う。

 

　ところで、斎藤の顔を見ると、いつも「ナイツ」の土屋を思い出すのはぼくだけでしょうか…。

 

*1:もちろん、一定の広がりはある。https://www.japan.coop/study/statistic.phpまた最近「労働者協同組合法」が成立はしたのだが。https://www.tokyo-np.co.jp/article/72445

*2:そもそもマルクスは『資本論』において、資本の権能による労働者支配と、それが止揚された社会での「オーケストラの指揮」のような役割とを区別している。協業そのものを否定するのはとんでもないことだ。